KRIは日本では数少ない委託研究、委託調査、委託分析を行う民間企業です。その特徴は経験豊富な研究スタッフが揃っていること、最先端の試作、評価、解析機器等の設備が充実していること、各研究分野での長年の蓄積データを保有していることなどが挙げられます。このKRIを活用することによりクライアントの研究開発のスピードアップ、質の向上が図られることはもちろんのことですが、特に複数の技術の融合が期待できます。これからの研究開発では複数の分野の技術の融合により独創的な研究成果につなげていかなければなりません。クライアントの有する基盤技術とKRIの複数の技術分野の研究スタッフの知識、経験が融合していくことにより独創的な研究成果を生み出していくことが可能となります。こうしたことを実現していくことをKRIに期待しています。

民間企業、特に材料メーカーの研究所では自社の持っている材料・技術を利用して新規用途開発を行おうとする場合には、そのニーズに合った材料であるかどうかの特性について予備評価が必要となる。一方、すでに顧客がついている材料では、いわゆる「クレーム処理」と呼ばれる改良研究を求められる機会が多い。すなわち、顧客の要望に応じて、もう少し耐熱性を上げて欲しいとか、この溶媒に溶けるようになりませんか、などと求められることがよくある。それに対してきちんと応えられない場合には、別のメーカーの材料に乗り換えられてしまうことも少なくない。

これらの例を出すまでもなく、研究所で材料開発や改質研究を進めるために必要となるのが、その実験・試験・分析をするための「人材」「装置」「知識」そして「原材料」である。特に、このうち「人材」すなわち「人件費」と「装置」いわゆる「設備投資」にかける費用はバカにならない。それだけの需要があり、将来にわたって必要となる場合には、もちろん費用をかける意味があり、その元を取り返せることは言うまでもない。問題は、少し試してみたいという予備検討の場合である。
このような企業における研究の予備検討を行う手段として「受託研究」の利用は有効である。外注した予備検討でうまく行くという目途が立った時には、改めて自社の研究所で本格的に進めることができる。この「受託研究」のメリットを今一度考えてみることにより、結果として得になることも多い。是非その可能性を考えてみることをお勧めする次第である。

経済の地殻変動は経済の底辺で10年前から始まっていましたが、コロナウイルス感染禍により一気に加速し大変革の時代を迎えています。
一方、技術立国と呼ばれていた日本は、国際競争力が低下し大きな危機を迎えています。危機を乗り越え日本を再生させるために、この大変革をチャンスと捉え、新しいことに積極的かつ果敢にチャレンジしなければなりません。
例えば自動車においては、100年続いた内燃機関の歴史が一気にEV化へシフトして来ました。自動車の変革において、初期はモバイル機器電源が主体であったリチウムイオン電池は、EV普及による環境問題の解決に欠かせない存在となり、リチウムイオン電池が「黒子から表舞台」に立つことになったのです。このように様々な場面において、変革は絶好の機会となり得るのです。 日本の強みは、個々の能力だけではなく、多種多様な技術の融合により新たな力を創造することができる点です。分野や業種を超えた融合は、色形の違う歯車が噛み合うように力を増幅させ、新たな価値を創造できるのです。
KRIは幅広い分野での高い技術力を保有しており、技術融合を実現することができる研究機関だと思います。大変革の時代から新しい価値観の社会が形成されていく中で、KRIが牽引役となり、元気日本創生の実現に期待していきたいと考えています。